映画「インセプション」に主演するレオナルド・ディカプリオや「ソルト」のアンジェリーナ・ジョリーなど、大物ハリウッドスターの来日が相次いていますが、その理由は意外にも「日本のトイレにあった？！」とZAKZAKが報じています。
[ZAKZAK] ハリウッド来日ラッシュ裏事情…日本のトイレ大人気？
そして、ここからがポイントなのだが、招かれたスターは、軒並み親日家になってしまうそうだ。
「パパラッチは少ないしファンは好意的だし、辛辣な質問をするような記者は会見で指名されない。ホテルはスイートで、食事は最高級の和食に神戸ビーフ…日本側が気持ちのいい滞在になるよう努力している」
欧米には珍しい、トイレの“お尻洗浄機能”もハリウッドセレブには大人気だ。景気が悪くても、彼らにとっては今も黄金の国・ジパングなのである。
ということで、日本が世界に誇る「ハイテク・トイレ」が、大物スターの来日ラッシュに一役買っているのでは？と分析しているようです。
総務省は５日、南米のボリビアが地上デジタルテレビ放送の規格として日本方式（ISDB－T方式）の採用を決定したと発表しました。
欧州方式（DVB－T方式）、米国方式（ATSC方式）を退け、日本方式が採用された理由について、総務省では「ハイビジョン放送と同時にワンセグなどの移動端末向け放送サービスが提供可能であること、干渉に強く車内や山間部においても良好に受信ができることが評価された」と説明しています。
地デジの海外進出を進める総務省は１１日、フィリピン共和国が地上デジタルテレビ放送の規格として日本方式（ISDB－T方式）を採用する署名をおこなったと発表しました。
これまでブラジルやアルゼンチンなど南米８カ国が日本方式の採用を決めていますが、アジアで採用を決定したのはフィリピンが初となります。
米検索エンジン最大手のGoogleが5月22日、人気ゲーム「パックマン」の生誕３０周年を記念し、プレイ可能なパックマンロゴを表示したところ、Googleの利用者から約482万時間が奪われ、金額にしておよそ1億2000万ドル（約108億円）相当の生産性が失われたと、米時間管理ソフト会社のRescueTimeが報告しています。
これを受けて英BBC放送も「Googleのパックマンが労働時間を食べつくす」と報じています。
経済産業省の発表によると、コスタリカ共和国が地デジ（地上デジタルテレビジョン）の規格で日本方式を採用することが正式に決まったようです。
[経済産業省] コスタリカ共和国における地上デジタルテレビ放送方式採用の決定について（日本方式の採用を発表）
平成２２年５月２５日、コスタリカ共和国は、同国における地上デジタルテレビ放送方式の規格として日本方式（ＩＳＤＢ－Ｔ方式）の採用を決定したことを発表しました。
海外で日本方式を採用した国は、ブラジル、ペルー、アルゼンチン、チリ、ベネズエラ、エクアドルに続いて７番目となります。
[産経新聞/イザ!] 日本方式の「地デジ」コスタリカも採用 海外７カ国目
総務省によると、コスタリカは昨年１２月から、日本と競合する米国、欧州各方式との比較検討を行い、日本の地デジ方式が同国に最適と判断された。「ワンセグ」など移動端末向け放送に対応し、山間部などでも放送電波を受信しやすい点が評価されたという。
ベトナムで計画が進められている南北高速鉄道事業において、ベトナム政府が「新幹線方式」の採用を閣議決定したことが明らかになりました。１５日にベトナムのフック計画投資相と会談をおこなった仙谷由人国家戦略相の談話として各紙が報じています。
この計画は総事業費５兆円を超える巨大国家プロジェクトで、これまで中国や韓国との間で激し売り込み合戦が続いていましたが、最終的には日本がアピールしてきた「安全性と技術力の高さ」が決め手となった模様です。
南米のエクアドル共和国が地デジ（地上デジタルテレビジョン）の規格で日本方式を採用することが決まったようです。総務省のHP上ではまだ正式に発表されていないようですが、産経新聞などが報じています。
[産経新聞/イザ!] エクアドルが地デジ日本方式採用 南米で６カ国目
総理特使としてエクアドルを訪問中の内藤正光総務副大臣（情報通信担当）が、エクアドルのグラス通信大臣との間で覚書を交わした。総務省によると、今回のエクアドルによる採用決定で、地デジ日本方式による南米での放送エリアの人口カバー率が約８割に達したという。
地デジの規格には、日本方式（ISDB－T方式）、欧州方式（DVB－T方式）、米国方式（ATSC方式）の３方式があり、それぞれが普及に向けて世界各国で熾烈な営業合戦がおこなわれています。
カタール・ドーハで開催中のワシントン条約に関する国際会議において、モナコが提案していた大西洋・地中海産クロマグロの国際取引禁止案が反対多数で否決されました。
[時事通信] クロマグロ禁輸案否決＝日本の「反対」実る－ワシントン条約会議委員会
モナコが提案した禁輸案に対する投票結果は、賛成２０、反対６８、棄権が３０だった。本会議に当たる２４～２５日の全体会合で、モナコが再投票を求める可能性は残るが、禁輸は回避される方向となりそうだ。
[産経新聞/イザ!] クロマグロ禁輸案否決 予想上回る大差 日本の巻き返し奏功
カタール・ドーハで開かれているワシントン条約締約国会議では、日本の懸命の巻き返しが功を奏し、取引禁止という最悪のシナリオは回避された。禁輸支持国から再投票を求める動議が出される可能性は残るが、予想を上回る大差での否決に関係者からは「勝負はあった」との声も出ている。
日本が土壇場で巻き返しに成功した理由とは？
今回のクロマグロ禁輸案をめぐっては、欧米各国が次々に禁輸賛成の立場を表明し、一時は風前の灯かと思われましたが、日本の迅速な巻き返し工作が功を奏し、土壇場で否決に持ち込みました。
アメリカ・ワシントンD.C.に本部を置く世界銀行（World Bank）で、日本人職員の採用を強化する動きがあるようです。
世界銀行東京事務所が発表した下記のリリースによると、ハッサン・トュルイ副総裁が自ら来日し、東京大学と共催する採用イベントで基調講演をおこなうとのこと。
[世界銀行東京事務所] 東京大学・世界銀行共催シンポジウム「グローバルな開発課題と世界銀行が求める人材」
日本は、過去、世界銀行最大の借り手のひとつでありましたが、いまや第2位の株主という立場にあり、このような開発の成功例となった日本人の知識や経験が今改めて求められています。世界銀行では、ゼーリック総裁のリーダーシップの下で、このような日本人職員の採用を強化する方針を確認し、今般、人事担当のハッサン・トュルイ副総裁を日本に派遣し、日本の関係者と意見交換を行なう所存であります。
「過去、最大の借り手のひとつ」という部分は、戦後復興の際に、日本は世界銀行から多額の借入をおこなっていたからですね。それによって奇跡ともいわれる再生を遂げた日本は、現在では世界第２位の資金供与国として、発展途上国への開発援助を担う立場になっています。
東京電力や電力中央研究所などが共同で開発した日本の超高圧送電（UHV）技術が昨年５月、国際電気標準会議（IEC）で国際標準として認められました。
様々な分野で高い技術力を持っている日本ですが、こと国際標準化ともなると、欧米諸国に対して後れを取ることが多く、今回のように世界規格として採用されるのは珍しいとのこと。
これは世界最高の110万ボルトを送電可能にする技術的優位性に加え、日本がこれまで苦手としてきたロビー活動を積極的におこなってきた成果の表れと言えそうです。
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