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ニューヨークの名物「イエローキャブ」が日産のミニバン「NV200」に決定!

経済・産業 | 2011年05月10日 | 5,280 views | 1 comment | 0 trackbacks |

NISSAN NV200 Yellow CabNISSAN NV200

 ニューヨーク市と日産自動車は3日、ニューヨーク市庁舎で共同会見をおこない、ニューヨーク市内を走るタクシー「イエローキャブ」の次世代車種として日産自動車のミニバン「NV200」を選定したと発表しました。

 NYを舞台とした映画やドラマには必ずと言っていいほど登場する黄色のタクシー「イエローキャブ」は、まさにNYを象徴する乗り物であると言えますが、2013年から約10年間に渡って日産が独占供給することになります。

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日本のペイントマイスター、永塚伸洋さんが初優勝=自動車塗装の世界大会

人々 | 2010年09月21日 | 4,615 views | 0 comments | 0 trackbacks |

 フランス・パリ郊外のクレルモンで開催された自動車補修塗装の世界一を決めるコンテスト「R-M ベストペインターコンテスト」において、日本から参加した永塚伸洋さん(ホンダボディサービス栃木)が見事優勝し、世界一の“ペイントマイスター”の座を手にしました。

 独BASF社が主催する同大会は今年で10回目。今回は世界17カ国から腕に覚えのある塗装技術者が集結し、3日間に渡る筆記および各種実技審査によって、総合的な塗装技能を競い合いました。

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海外で「トヨタ旋風」 1週間で3700台受注=韓国、信頼できる車No.1=米国

経済・産業 | 2009年10月31日 | 5,608 views | 0 comments | 0 trackbacks |

 トヨタ自動車が10月20日より韓国国内では初となる「TOYOTA」ブランド車の販売を開始したところ、早くも多くの注文が殺到しているとのことです。

[トヨタ自動車] トヨタ自動車、韓国でトヨタブランドを販売開始

 販売車種は、ハイブリッド乗用車「プリウス」、ミディアムセダン「カムリ」「カムリハイブリッド」、SUV「RAV4」の4車種。導入当初の月販目標台数は4車種で500台。来年以降は700台/月を目指す。

[産経新聞/イザ!] 韓国で「トヨタ旋風」 1週間で3700台契約

 トヨタ自動車が今月20日から韓国市場でトヨタブランドの大衆車4モデルの販売を始めた。トヨタはこれまで高級車のレクサスブランドのみを韓国内で販売してきたが、大衆車を販売するのは初めて。韓国輸入車市場でのシェアトップを目指しているが、とくに人気の「カムリ」には注文が殺到し、納車は来春になるという。

米国では「最も信頼できる車」に選ばれる

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米議員、エコカー減税は「米国車差別だ」と日本政府を批判

経済・産業 | 2009年09月20日 | 3,869 views | 0 comments | 0 trackbacks |

 米上院議員のスタベノウ氏が、日本政府が実施しているのエコカー減税や助成制度は「事実上、アメリカの自動車メーカーを排除している」と批判。来週開催される日米首脳会談の場において、日本政府に対して圧力をかけるようオバマ大統領に要求しているとのことです。 

[産経新聞/イザ!] 「米国車差別」と日本を批判 米議員、エコカー助成で

書簡は「日本と韓国はずうずうしくも米自動車メーカーを差別し(米国と)同様の制度を実施している」と怒りを表明。その上で「われわれは、貿易のルールを破り米企業と国民に損害を与えることを許すことができない」と明記し、保護主義につながると批判した。

つまり「(環境)保護主義イクない!」ということでしょうか…

これに対し、日本政府は次のように答えています(同記事より)

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米エコカー買い替え助成制度、下取りに出されたのはアメ車、売れたのは日本車

経済・産業 | 2009年08月28日 | 4,719 views | 0 comments | 0 trackbacks |

 米運輸省は26日、低燃費車への買い替え支援制度を利用して販売された新車のメーカー別/車種別ランキングを発表。それによると、メーカー別の販売シェアでトヨタ自動車が19.4%で1位だったほか、4位にホンダ(13.0%)、5位に日産自動車(8.7%)がランクインし、日本メーカー全体の合計シェアは5割近くを占める結果となりました。

 この支援制度は、燃費の悪い旧型の自動車を下取りに出す代わりに、低燃費車を新たに購入する際、米政府から最大4500ドル(約42万円)の助成金が受けられるというもので、車種別でも上位3位まで日本車が独占、10位までの7車種を日本車が占めています。

 一方、下取りに出された旧型車の上位10車種はいずれも米国メーカーのもので、燃費性に優れる日本車の人気が改めて浮き彫りになるとともに、同制度が日本の自動車メーカーにとって、かなりの追い風となっていたことが明らかになりました。

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